公認会計士が転職を考え始めるきっかけの1つとして「ワークライフバランス」を改善したいというものがあります。
たとえば、監査法人からの転職を検討するケースでは、繁忙期の働き方に耐えられず、安定して働ける職場へ転職したいという希望をお持ちの方も一手数いらっしゃいます。
また、コンサルティングファームで働く公認会計士も多くいらっしゃいますが、労働時間の長さに加えて精神的な負荷も強いことから、肉体的な面だけでなく、心の平穏という意味でのワークライフバランスを求めるケースもあります。
このページでは、ワークライフバランスを大事にしたいという公認会計士向けに、ワークライフバランスの取りやすい求人先や転職活動のポイントについて解説していきます。
なお、何をもってワークライフバランスが取れていると感じるかは人により異なる部分もあります。個々人の状況・ご希望に合わせた細かいアドバイスや求人の案内に関しては別途ご相談いただければと思います。
目次
ワークライフバランスが取りやすい公認会計士の転職先
ワークライフバランスが取りやすい傾向にある転職先としては、以下が代表例としてあげられます。
- 事業会社の経理
- 事業会社の経営企画
- 上場企業の内部監査
- ベンチャー企業の常勤監査役
- 中小・中堅監査法人
- 一部の会計事務所
「ワークライフバランスを取りたければ、大手事業会社の経理への転職がおすすめ」というアドバイスをもらうこともあるかと思いますが、それ以外の領域でもワークライフバランスに優れた就業先はあります。
また、目先のことだけではなく、少し先の将来まで見据えた場合、違う選択をした方が良いケースもあります。
そういった注意点も踏まえながら、ワークライフバランスの取りやすい転職先について考えていきたいと思います。
事業会社の経理
ワークライフバランスが取りやすい転職先の代表例としては、大手事業会社の経理があげられます。
転職相談の場でも、ワークライフバランスという視点から事業会社の経理を希望としてあげる公認会計士の方は多くいらっしゃいます。働きやすそうであると感じる方は少なくありません。
実際に、大手企業の場合は人員体制がしっかり整っている傾向にあります。そのため、ゆとりをもって業務を遂行できる傾向にあり、労働時間の安定、休みの取りやすさという点では優れていると言えます。
また、社内に既に公認会計士が複数いることも多いため、はじめて監査法人から転職するケースでも安心でき、精神的な面でもメリットはあるでしょう。
人事制度や福利厚生の面も整っている傾向にあるため、ワークライフバランスだけを考えるのであれば、基本的に良い環境であると言えます。
加えて、経理という仕事の特性上、クライアントワークはほとんどありません。ルーティンワークが比較的多いことから、繁忙期はあるにしても、1年を通した中で業務量の把握はしやすいですし、精神的なプレッシャーも大きくなりにくい傾向です。
こうしたこともあり、大手事業会社の経理は、ワークライフバランスを考える上では有力な転職先になり、おすすめできると言えるでしょう。
注意点としては、大手であっても人員不足に陥っている企業が近年は増えてきているように感じます。そういった企業の経理部門は業務負荷が高くなり、ワークライフバランスは取りにくい傾向にあります。また、ワークライフバランスの取りやすい企業は、個々人の業務内容・役割が良くも悪くも明確で、きっちり分業されている傾向にあります。その場合、仕事そのものがつまらないと感じることもあるかもしれません。
ワークライフバランスを重視して事業会社へ転職したものの、比較的早期に再度転職される方もいらっしゃいます。
良いことばかりではないということは理解しておく必要がありますので、働きやすさの視点だけでなく、志向性に合うかどうかも確認するようにしましょう。
お悩みや心配事項があれば、ご相談いただければと思います。
事業会社の経営企画
コンサルティングファームなどで経験を積んだ公認会計士がワークライフバランスを意識した際に有力な転職先となるのが事業会社の経営企画です。
ここ最近はM&Aに関するポジションへの転職が多い傾向にありましたが、それらも含めて経営の意思決定に近いところでの業務となり、一定の人気のあるポジションです。
コンサルティングファームでの労働時間よりは短くなるケースが大半ですし、クライアントに振り回されるリスクも少ないため、時間的なコントロールや精神面でのワークライフバランスは取りやすくなります。
ただ、1年を通して見ると経理部門よりは忙しくなりやすいポジションです。また、社内はもちろん外部との折衝もそれなりに多いので、ご自身の性格によっては気が休まらず、ワークライフバランスが実現できたとは感じにくい場合もあります。
コンサルティングファームでの仕事が精神的に苦痛だった場合は、経営企画も向かない場合があるため注意しましょう。
経営企画というポジションの定義が企業によって全然違うので、何が求められているのか、募集背景もしっかりと認識したうえで転職しましょう。
上場企業の内部監査
法令遵守の意識の高まりから、ここ数年はガバナンス・コンプライアンスの強化が課題となっている企業が増えており、内部監査ポジションの採用を強化する企業は増えています。
上場企業など、ある程度事業が成熟している企業の内部監査の場合、仕事内容がルーティン化されている傾向にあるため、業務量の目途が付きやすく、ワークライフバランスを重視する公認会計士にうまくマッチするケースがあります。
ただ、内部監査の求人がすべてそうであるわけではなく、募集背景や企業の経営方針によっては忙しくなる場合もあります。
経営企画の項目でも触れましたが、近年はM&Aが活発化しており、企業内にM&A専門部隊を持つところが増えています。内部監査の募集背景として買収先子会社のPMIを含めたガバナンス強化が目的となっている場合、大規模なプロジェクとに取り掛かることになります。また、買収先の数が増えるにつれて業務量と対応能力も相応に求められます。
同じような理由で、組織が急拡大しているIPOを目指すベンチャー企業の内部監査等も大変な場合があります。
企業の状況によって、多くの関連部門との折衝も必要となり、精神的にも疲れる場合がありますので、ワークライフバランスを重視するのであれば、募集の背景まで含めて確認するようにしましょう。
なお、内部監査の業務の特性上、キャリアに広がりが生まれにくく、限定的になる可能性もあります。
そのため、20代・30代など年齢が若い方の場合、ワークライフバランスという視点だけでなく、将来的なところも含めて検討していくようにしましょう。
中小・中堅監査法人
監査業務は続けていきたいが、繁忙期における激務度合いに耐えられないから転職したいとお考えのケースでは、中小・中堅の監査法人に目を向けることで、悩みが改善されることがあります。
中小・中堅監査法人ではBig4などの大手監査法人と違って、良い意味でアットホームさが感じられる職場も多く存在します。パートナーやマネジャー陣との距離も近く、相談がしやすいことから個々人の状況に合わせた働き方が実現しやすいケースがあります。社風にマッチするかどうかで居心地の良さは大きく変わりますが、うまく合えば長期的なキャリア形成もしやすいでしょう。実際に勤続年数が長い人が多いのも中小・中堅監査法人の特徴です。
また、業務の進め方も大手監査法人とは異なります。必ずしも良いことばかりではありませんが、余計な管理・手続き業務が少ないため、業務量は減る傾向にあります。
副業を認めている監査法人も多いため、監査をやりながら他のことにも挑戦したいと思っている方にもおすすめできる場合があります。個人で会計事務所を持ってジョインしている方も多く、将来的に独立を検討している方は中小・中堅監査法人で働くメリットも大きいと考えられます。
注意点としては、上記で記載したのはあくまで一部の中小・中堅監査法人の話であり、すべての監査法人が働きやすいわけではありません。
人手が大きく不足している中小・中堅監査法人も多いですし、運営方針や監査の質の観点からおすすめとは言い難いところもあります。
そのため、中小・中堅監査法人の求人をお探しのケースではしっかりと情報収集を行う必要があります。ご相談いただければと思います。
ベンチャー企業の常勤監査役
常勤監査役のポジションは、柔軟な働き方を求める女性公認会計士の方にマッチする傾向にあります。
常勤監査役の働き方の特性として、週3日などの稼働に加えて、在宅での業務が可能なケースが多いことから、時間の融通が利きやすい傾向にあります。子育て中の女性会計士など、時間に制約のある方におすすめできるポジションです。
また、働きやすさを求めつつも、高い専門性・スキルを生かした責任のある職務に従事したいとお考えの方にもおすすめです。
注意点としては、経営陣とのコミュニケーションが多くなるポジションなので、各経営メンバーとの相性が働きやすさに大きく影響します。
面接だけでなく、カジュアル面談でもしっかりと見極めていきましょう。そもそも、根っこのところでコンプライアンス意識が低いベンチャー企業経営者も存在しており、一見良さそうに見えたとしても注意した方がいい場合があります。
当社では、ベンチャー企業向けにIPO支援に関するサービスの提供を行っている関係で、他にはない独自のベンチャー企業求人も多数取り扱っています。常勤監査役のポジションも多数ございますので、求人の案内や情報提供を希望される方はお気軽にご登録ください。
会計事務所
一部の会計事務所ではワークライフバランスに優れていて働きやすい環境があります。
たとえば、女性公認会計士の場合、構成員の大半が女性の会計事務所への転職を決断されるケースもあります。こうした事務所では、結婚・出産を含めた女性特有の悩みに対する理解が高いと考えられるため、一定の需要があります。
会計事務所は小規模なところが多く、所長や事務所運営方針と相性が合えば、働きやすさの面ではとても良いケースがあります。
ただ、ほとんどの会計事務所は税務業務が中心ですので、キャリア的な視点で見た場合は難しい転職先です。
将来的に独立を目指している場合は、目指すべき方向性に合致した修行先を選んでいただくのが良いと思いますが、ワークライフバランスの実現とキャリアの方向性で合致する会計事務所を見つけるのは難易度が高く、注意が必要です。
ワークライフバランス重視なら求人先ごとの情報収集と志向の整理を行う
上記で記載した内容はあくまで傾向です。
事業会社の経理へ転職したものの、慢性的に忙しい環境であり、監査法人の時よりも労働時間が増えたという方もいらっしゃいます。個別の企業ごとにしっかりと情報収集を行っていきましょう。
また、転職相談をする中で、将来的なキャリアパスにまで目を向けて考えていくと、ワークライフバランス以外の条件を重視するようになる会計士の方もいらっしゃいます。ご志向や個別の状況によりおすすめできる転職先は変わってくると言えます。
Bridge Agentでは各企業の情報をしっかりと把握するとともに、皆様のご志向に合わせた提案をさせていただいております。働き方の改善も含めて、転職や将来的なキャリアについて不安があるという公認会計士の方は、ぜひ一度ご相談いただければと思います。
コンサルティングファームはワークライフバランスが取れないから転職しないほうがいい?
公認会計士の代表的な転職先としてFASも含めたコンサルティングファームがあります。
「ワークライフバランスを考えるのであればコンサルはやめておいた方がいい」とアドバイスされることも多いかと思いますが、一概にそうとは言い切れません。
コンサルを経験することで将来的なワークライフバランスは取りやすくなる可能性がある
コンサルティングファームは確かに厳しい環境であることは間違いないのですが、コンサルティング業務を経験することで、キャリアの選択肢が広がります。
監査だけでなくコンサルティングファームでの業務経験を有する方を求める求人先は非常に多くありますので、先のことまで考えるとコンサルティングファームで経験を積んでおくことで、ワークライフバランスが取れて尚且つ待遇面も良い勤務先へ転職しやすくなる可能性は高くなります。
そのため、人によってはワークライフバランス重視であったとしても、コンサルティングファームを検討してみる価値はあるでしょう。
働きやすいコンサルティングファームもゼロではない
コンサルティングファームの定義にもよりますが、たとえば公認会計士が多く所属する領域である会計コンサルティング業務が経験できる求人先に関していえば、時短勤務やリモートでの業務遂行ができる案件も一定数あり、子育て中の女性でも周囲の協力を得ながら働けているケースというのは一定数あります。
当社も経営管理に関する支援サービスを提供するコンサルティングファームの1つですが、柔軟な働き方を取り入れ、働きやすい環境づくりを行っております。
コンサルティングファームというと戦略コンサルやBig4コンサル・FASを思い浮かべる方も多いのですが、コンサルの定義を広く見れば働きやすい環境というものは見つけられる場合もあります。
「過度な残業はしたくないが、コンサルティング業務に挑戦したい」などといった場合は、少し視野を広げて転職先を探ってみることも検討してみてください。
ベンチャー企業に興味はあるがワークライフバランスが心配というケース
ベンチャー企業への転職に興味があるものの、激務なイメージがあり、心配だという相談を受けることもあります。
常勤監査役などの一部の特殊なポジションを除いて、公認会計士を必要とするポジション(CFOや経営企画、管理部門長、上場準備責任者など)は組織を作り上げていく立場としてマネジメント業務をしつつ、目の前の手を動かす実務への対応も求められることが多いため、どちらかというと忙しい傾向にはあります。
ただ、激務かと言われると絶対的にそうであるとは限りません。
ベンチャー企業勤務であったとしてもワークライフバランスが取れていると感じている方は実際にいらっしゃるので、求人先企業の状況次第と言えます。
また、ベンチャー企業といっても、まだ立ち上げて間もないスタートアップから上場目前のベンチャーまでさまざまあります。
IPOフェーズがN-3期以降に入り、いよいよIPOを本格的に目指していく段階に入っている場合はかなり忙しくなっていきますが、もっと前段階からの参画であれば、転職時点ではそこまで忙しくない場合も多くなっています。
状況やポジションによって働き方に融通が利くケースもあるため、「ベンチャーに興味はあるがワークライフバランスの面で心配」という場合はご相談いただければと思います。
公認会計士がベンチャー企業へ転職するにあたっての注意事項などは別の記事でも解説しておりますのであわせてご覧ください。
ワークライフバランスと年収の関係
ワークライフバランスを意識した転職の場合、年収は下がってしまうのでしょうか?
事業会社への転職では年収が下がる場合もあるが、待遇全般で見れば悪化するとは限らない
ここ数年は賃上げの動きもあるので一概に言えなくなってきていますが、基本的に監査法人やコンサルティングファームなどの労働時間が長い職場から、残業が少ない安定した事業会社の経理などへ転職すると年収は下がる傾向にあります。
ただ、時給換算や福利厚生まで見ると、一概に待遇が悪くなったとは言えないケースも多くなっています。
また、事業会社は年齢を重ね、ポジションが上がっていくにしたがって監査法人やコンサルティングファームよりも年収が上がる傾向にあります。将来を見据えると、必ずしも悪いとは言えません。
監査法人やコンサルティングファームは残業代も含めた額面給与以外の面ではそこまで良いとは言えないケースもあるため、総合的に判断していくとよろしいかと思います。
事業会社への転職にあたっては、年収面以外でも注意すべき点がありますので、以下の記事もご覧いただければと思います。
中小・中堅監査法人の年収は意外と高い
中小・中堅監査法人はBig4監査法人と比べると待遇が大きく落ちると思っている方が多いのですが、必ずしもそのようなことはなく、あまり下がらずに転職ができるケースが多いかと思います。
ワークライフバランスを重視するならおすすめできる環境であると考えます。
公認会計士の場合、将来独立を検討されている方も多いかと思いますが、中小・中堅監査法人であればBig4と異なり幅広い業務に従事できるケースが多くあり、通常の監査も行いながらIPOやアドバイザリーなど非監査業務にも携わることができます。ワークライフバランスを保ちながら幅広い経験ができる可能性があるため、所属先によっては良い経験ができることもあるでしょう。
しっかりと求人先を選んでいけば希望に合致するケースも多くなっておりますので、中小・中堅監査法人への転職を検討している方はご相談いただければと思います。
会計事務所は年収が大きく下がる傾向
監査法人からの転職の場合、税務の実務経験がない方が大半だと思いますので、どうしても年収は下がってしまう傾向にあります。
所長が公認会計士・税理士として、会計士向きの業務(たとえばFAS関連など)も取ってきている小規模な会計事務所もありますが、そうしたケースでは、会計士業務をやりつつ税務も経験するということで大きく年収を落とさずに済む場合もあります。ただ、都合よくそういった求人があるケースは少ないですので、ワークライフバランスという視点だけで選ぶのは危険があります。
総合型の規模の大きな税理士法人などであれば公認会計士を必要とする業務も多くあるので、年収を大きく落とさずに転職できる場合もありますが、規模が大きな会計事務所はワークライフバランスが悪くなる傾向にあります。
ワークとライフに加えて、年収・キャリアパスも加味するとバランスを取るのが難しい領域となっています。
あなたにとってどういう状態がワークライフバランスが取れていると言えるのか?
同じワークライフバランスという言葉でも、子育て中の女性会計士が求めるワークライフバランスと独身男性で初めて監査法人から転職される公認会計士のワークライフバランスとでは、その意味は大きく異なります。
求人票に「ワークライフバランスが取りやすい環境です」と記載されていることもありますが、採用企業側が考えるワークライフバランスとあなたの考えるワークライフバランスとでも大きく差があることも多いです。
どうなっていればワークライフバランスが取れていると言えるのか、実際に転職活動を始める前にまとめておく必要があるでしょう。
ご自身で求人をサーチする場合はもちろんですが、転職エージェントなどと相談する際も、言葉の定義をある程度明確にしておかないとミスマッチが起きる可能性があるためです。
Bridge Agentでは、単なる求人の紹介だけでなく、そうした志向性の整理のお手伝いもさせていただいておりますので、ぜひご相談いただければと思います。
ワークライフバランスが取れる求人を探すならBridge Agentへ
Bridge Agentには長きにわたって公認会計士の転職支援を行ってきた専門のコンサルタントが在籍しております。
過去の転職事例や最新のトレンドを踏まえ、ワークライフバランスも含めた個々人の希望や悩みに応じたアドバイス・求人のご案内が可能です。
また、事業会社などでの人事経験を持つコンサルタントも在籍しており、人事の視点からの情報提供が可能な場合もあります。
多くの知見を持ったコンサルタントが所属しておりますので、ワークライフバランスでお悩みの方はぜひご相談いただければと思います。
この記事の監修者
ブリッジコンサルティンググループ株式会社
執行役員/ヒューマンリソースマネジメント事業部 事業部長 仁木 正太
新卒から15年間、九州屈指の地方銀行で法人向けに、融資新規開拓から深耕営業を中心に従事。その後、急成長ベンチャーにて大手、上場企業の事業部長、役員経験者を対象とした“エグゼクティブ人材”と企業オーナーとのマッチング支援サービスに従事し、海外現地法人社長、子会社社長、ベンチャー企業の取締役CxOなどへの移籍を約50名手掛ける。2020年、ブリッジコンサルティンググループで人材紹介サービス「Bridge Agent」を立ち上げる。パーソルキャリア運営ハイクラス転職サービス『iX転職』にて、2021年に最も活躍したヘッドハンターを表彰する『iX HEADHUNTER AWARD 2021』ハイクラス転職人数部門1位(2,500名中)を受賞。